組織のニーズに合わせてソリューションをさらにカスタマイズできるようにする、Verkadaアラームの新機能を2つ追加しました。検証ルールは、人物や行動に応じた対処方法を定めたものです。組織は検証ルールを導入することで、アラームトリガーイベントを確認する際の担当者の対応をあらかじめ決めておくことができます。さらに、新しいアラームAPIやWebhook機能を使用すると、アラームデータをサードパーティ製ソリューションにより柔軟に統合できます。
カスタム検証ルールで、担当者が状況に応じた対処方法を実施
これまで、Verkadaの24時間体制のプロによるビデオ監視サービスを利用する組織は、サイトでアラームイベントを確認する際に担当者が従うべきルールとして、2つのうちから1つを選択できました。「標準セキュリティ」では、担当者は、人や施設に対する明らかな脅威を確認した場合にのみアラームを発します。それ以外の場合、イベントは無視されます。「最高セキュリティ」では、人物を確認した場合にはいつでも、たとえそれが脅威がないと思われる人や従業員と思われる人でも、担当者はアラームを発します。
ある人物の行動が脅威かどうかわからない場合や、一見して従業員とわかる人物が日業業務を行っているのを見た場合など、より幅広いシナリオに対して担当者がどのように対応すべきかをカスタマイズできるようになります。さらに、無視してはならないものの、完全なアラーム発生のレベルには達しない状況について、SMSおよびメールで通知を受信できるようにもなります。イベント発生後、監視担当者が特定のアラームトリガーイベントをどのように分類し、またどのように対応したかをCommandで確認することができます。
詳しくはこちらをクリックしてください。
新しいAPIやWebhook機能を使用して、アラームデータをほかのシステムに統合
セキュリティ規模の拡大に伴い、Verkadaのデータをサードパーティ製システムと簡単に統合できるようになりました。統合することで、APIを介してアラームサイトやデバイスから実用的なデータを簡単に引き出したり、Webhookを使用して警戒設定／警戒解除／アラームのイベント発生を取得できます。この情報をほかのアプリケーションに取り込んで、ユーザー体験の向上、ワークフローの簡素化、日常業務の自動化を実現できます。
WebhookとAPIエンドポイントについては、こちらを参照してください。これは、アラームの機能統合を目指した、VerkadaのAPI拡張の最初の取り組みにすぎません。今後のアップデートにご期待ください。また、ご要望がありましたらお気軽にお寄せください。
